#02 「学び続ける人」を育てるための教育環境を生み出す

セッション2:「学び続ける人」を育てるための教育環境を生み出す

2024年10月19日(土) 14時00分〜15時30分
 
AI時代が本格的に幕を開け、日本の教育の世界も急速に変わろうとしています。デジタルの時代、AIの時代に、どのような教育が求められるのでしょうか。また、新しい教育の展開において、「地方」は、都会に比べて不利なのでしょうか。
 
本セッションでは、数ある東京の「先進事例」の中でも頭一つ飛び抜けて未来の教育を先取りしているドルトン東京学園の事例、「高等教育の再創造」を掲げてゼロベースで新しい大学教育を作り上げ、2025年にはいよいよ「日本上陸」を控えているアメリカのミネルバ大学の事例をご紹介します。また、ミネルバ大学の行う「コンセプト・ベースド・カリキュラム」を日本で初めて取り入れた清泉女子大学地球市民学科の事例として、日本での応用や展開についてお伝えします。
 
変化が激しく、先行き不透明で、曖昧かつ複雑な世界がますます進行していくと考えられている今、「未来の教育」にとって重要なポイントを探り、「学び続ける人」を育てるための教育環境について深掘っていきます。
 
【登壇者】
  • 佐藤貴明(ドルトン東京学園中等部・高等部 英語科教諭/国際担当部長)
  • 坂江裕美(米国ミネルバ大学資金調達部門ディレクター/一般社団法人ミネルバ・ジャパン代表理事)
  • 山本達也(清泉女子大学 学長補佐/教授)
 
【ファシリテーター】
  • 兼清慎一(ALPSCITY Lab)
 

 
佐藤貴明(さとう・たかあき)
ドルトン東京学園中等部・高等部 英語科教諭/国際担当部長
 
東京生まれ。大学卒業後、アメリカ・サンフランシスコの大学院に留学。
帰国後、編集者として数年勤務。その後、予備校、英会話スクール、専門学校等で教壇に立ち、2010年より学校現場へ。
聖光学院、早稲田実業を経て、2021年4月より現職。
課外活動を軸とした「学校と社会を繋ぐ学びのデザイン」を自身のミッションと掲げ教育に携わる。
現在は、海外研修をはじめとする越境体験プログラムの設計や、海外大学への進学サポートの二本柱で活動中。教鞭をとる傍ら大学院にも通い、院生として研究に励んでいる。
 

坂江裕美(さかえ・ひろみ)
米国ミネルバ大学資金調達部門ディレクター/一般社団法人ミネルバ・ジャパン代表理事
 
三井物産株式会社で金融・航空・教育・ヘルスケア部門での投資事業・事業開発、人事部門でのグローバル人材育成に従事。
その後EdTech領域の企業に取締役として従事しながら、ミネルバ大学にてMaster of Scienceを修了。
現在ミネルバ大学の資金調達部門ディレクター及び一般社団法人Minerva Japan代表理事。
 

 
山本達也(やまもと・たつや)
ALPSCITY Lab 代表。清泉女子大学学長補佐/教授。
 
慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科後期博士課程修了。博士(政策・メディア)。
専攻は、公共政策論、民主主義論、情報社会論など。技術と社会変動に関する政治と政策の研究に関心がある。
20世紀的な大都市の時代から、21世紀的な自然環境と都市文化とのバランスの取れた中小都市の時代がやってくると考え、2012年から家族で生活の拠点を松本市に移す。ALPSCITY Labを立ち上げ<Digital meets Local>な研究実践を信州まつもとエリアを中心に行う。
松本市基本構想2030市民会議(座長)、松本シンカ推進会議(座長)、松本市中心市街地再設計検討会議(座長代理)、品川区環境活動推進会議(座長)、しながわSDGs推進共創プラットフォーム(座長)など。
著書に、『暮らしと世界のリデザイン:成長の限界とその先の未来』など多数。メルマガ「半歩先通信」(無料)を配信中。
 

兼清慎一(かねきよ・しんいち)
ALPSCITY Lab主任研究員。清泉女子大学地球市民学科教授。
 
北陸先端科学技術大学院大学先端科学技術研究科知識科学領域博士後期課程所属。修士(知識科学)。
慶應義塾大学法学部政治学科を卒業後、NHKに記者として入局。フランクフルト支局長、ロンドン支局長、報道局ネットワーク報道部チーフプロデューサー、ニュース番組・ニュースサイト編集責任者等を歴任。
移住と地方での生活と転職を体験してみたいと考え、2015年にNHKを退局し、八ヶ岳南麓の山梨県北杜市に移住。その後東京との二拠点居住にシフトし、現在に至る。
大学院では、文化人類学の知見を実務に応用する「ビジネスエスノグラフィ」の第一人者である伊藤泰信教授の研究室に所属。AC Payの立ち上げのオンラインイベントに参加し、「通貨が3か月で失効する=貯めない。決済と同時に贈与できる=贈る」というコンセプトに驚き、AC Payを研究対象として立ち上げ初期から調査を続けている。